USE CASE

初めて使うWebサイトで、入力する前に運営会社を確認する

通販、予約、会員登録などで個人情報を入力する前に、そのWebサイトが自分の運営者について何と書いているのか確認する。Chrome拡張「Site Operator Check」を使ったときの流れです。

この拡張は、サイトが安全かどうかを判定しません。示すのは、そのページに何が書かれていて、何が書かれていないかだけです。書かれていないことは、危険であることを意味しません。

見た目だけでは、誰が運営しているか分からない

検索やSNSから初めてのWebサイトへたどり着くことがあります。商品やサービスに問題がなさそうでも、「これは誰が運営しているサイトなのか」を確認しようとすると、情報はフッター、会社概要、利用規約、プライバシーポリシーなどに分散しています。

特に住所、電話番号、カード情報などを入力するときには、一度確認しておきたい情報です。

「安全なサイト」を自動判定するのは難しい

会社名が書いてあるから安全。有名な決済サービスを使っているから安全。逆に会社情報が見つからないから危険。Site Operator Check は、そのような判定を行いません。

表示するのは、そのページに何が書かれているかです。

Site Operator Check を使う場合の手順

  1. 1

    確認したいWebサイトを開きます。

  2. 2

    Site Operator Check のアイコンを押します。

  3. 3

    「このページの運営者を確認」を実行します。

  4. 4

    会社名、所在地、連絡先などの記載を確認します。

  5. 5

    必要なら、それぞれの根拠となったページ上の記述を確認します。

  6. 6

    情報を入力するかどうかは自分で判断します。

明記

法定表示・構造化データ・規約など、運営者を名乗る場所に書かれていたもの。

手掛かり

フッターの社名やサイト名のメタ情報など、運営者らしいが名乗りではないもの。

未確認

このページには書かれていない。見つからなかった項目も隠しません。

アイコンを押す 自動では出ません。押した回だけ、そのときのページを読み直します。
書かれていることを集める 画面の隅のパネルに、根拠の抜粋つきで項目別に並びます。
読んで、自分で決める 入力するかどうかの判断は、あなたに残ります。

パネルに並ぶのは、次の項目です。ひとつにまとめず、行ごとに分けて示します。

会社名 所在地・連絡先 国・地域 準拠法 裁判管轄 データ保存先 データ移転先 入力の送信先 読み込んでいる別オリジン

読むのは、いま開いているページだけです。会社概要や特定商取引法に基づく表記などは、候補としてリンクで示すところまでで、自動では開きません。chrome:// で始まるページ・Chrome ウェブストア・PDFビューア・ローカルファイルでは、Chrome の制限により動作しません。

具体的な利用例

初めて使う通販サイト

配送先住所やカード情報を入力する前に、運営会社について何が書かれているか確認する。

初めて使う予約サービス

名前、電話番号、メールアドレスを登録する前に、会社名や所在地の記載を探す。

会員登録するWebサービス

利用規約やプライバシーポリシーに、どの会社・地域・準拠法が記載されているか確認する。

業務で新しいWebサービスを試す

入力先だけでなく、データ保存先やページが読み込んでいる別オリジンなど、ページ自身が示している情報を確認する。

Site Operator Check でできること

  • ページに記載された運営者情報を探す
  • 会社名・所在地・連絡先などを項目別に表示する
  • 情報がどこに書かれていたか根拠を表示する
  • 確認できなかった項目も「未確認」として示す
  • 関連する規約・会社概要などの候補を示す

Site Operator Check では行わないこと

  • Webサイトを安全・危険と判定すること
  • 記載された会社が実在することを証明すること
  • 記載内容が正しいことを保証すること
  • 入力や送信を自動的に止めること

判断を代わりに行うツールではありません。入力する前に、「誰に渡そうとしているのか」を一度確認できるようにする。それが Site Operator Check の役割です。